ヤマモト

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「適温相場」の崩壊で調整局面入り PART8

米長期金利の急上昇に伴う世界の機関投資家のポートフォリオの調整は、今月いっぱいでほぼ終了するのではないかと見ている。株価が世界的に暴落した今月初旬は、ポートフォリオ調整が終了するまでに2ヶ月近くかかるのではないかと言われていたが、最近のVIX指数(恐怖指数)の落ち着きから推測すれば、こと株式に関しては9割方終わったのではないかと思われる。日経平均は今日、一時前日比で変わらず近くまで伸び悩む場面があったものの、NYダウが時間外取引で200ドル以上急伸したこともあって、156円高と大幅高で引けた。円相場が107円台を割り込んだことも悪材料視されたが、円高のピッチが鈍かったこともあって、輸出関連株を改めて売り込むほどの動きにはならなかった。いずれにしても、今月いっぱいの日本株は小康状態を保つと予想している。それが過ぎて来月9日のメジャーSQまでは、再び相場の振幅が大きくなると見ているが、新興市場中心に中小型株への資金シフトが進み、株式相場は二極化の地合いになっていくのではないか。
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「適温相場」の崩壊で調整局面入り PART7

きのうのNYダウは一時334ドル安まで急落し、大引けではそこから80ドルほど戻して254ドル安で引けた。1月までの相場環境なら、NYダウが300ドル安となれば大ニュースだが、いまは暴落後の日柄調整局面ということもあり、NYダウ300ドル安はさして重大な悪材料にはならなかった。というのも、ダウの下落幅の多くの部分がウォルマートの急落(10%弱下落)によるものだからだ。ウォルマートのネット販売の伸び率が急減したことや、四半期決算がアナリスト予想に届かなかったことが原因だ。ダウ急落に反して、きのうのナスダック指数は0.07%安とほぼ横ばいだったし、半導体(SOX)指数は1.7%高と堅調だったから、今日の日本株は概ねプラス圏で推移した。日本株は来月9日のメジャーSQまで日柄調整が続くと見ているが、好業績や割安な中小型株の回復基調が鮮明になっていて、主力株から中小型株への資金シフトが今後加速してくると思われる。あくまでも安全運転を心がけながら、割安株のウエイトを引き上げる投資戦略が有効と思われる。
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「適温相場」の崩壊で調整局面入り PART6

先週水曜日の証券スクールの株式講演会では、株価の底値について「今日、コツンときたように思う」とコメントしたが、こんなに早く日経平均が下げ幅の3分の1戻しを達成するとは想定していなかった。前回のブログではNYダウが半値戻しを達成して、「半値戻しは全値戻し」の格言通り、米国株は再び最高値を目指す動きに入ったように見えると書いた。ドル安が追い風になる一方、1年3ヶ月ぶりにやっと米国株は本格的な調整に入り、次の上昇波動に向かう準備が整った感じがする。今は日本株も米国株に続いて半値戻しを目指す段階に入っているが、一時105円台に突入した円高が悪材料になって、米国株ほどには先高感が醸成されないと思われる。現在は空売りの買戻しが主導して急反発局面になっているものの、買戻しが一巡するとヤレヤレ売りに押されて日柄調整局面に入る可能性が高いと想定される。そんなわけで、引き続き新規買いは控えつつ、銘柄入れ替えに徹していくのが投資戦略としてはベターと思われる。
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「適温相場」の崩壊で調整局面入り PART5

今日はドル円相場が105円台に突入する中で、日経平均は一時400円以上の値上がりとなった。終値は255円高と若干伸び悩んだが、これまでのように大引けにかけて急速に売り崩されるということもなかった。今週火曜日まで猛威を奮っていた海外勢のアルゴリズム取引が急減したようである。NYダウが史上最大の下げ幅を記録した今月5日を含む2月第2週(5~9日、東証の算出基準では2月第1週)。日本の個人投資家の買い越し額が週間ベースで過去最高(7458億円)になった。昨年9月からの上昇相場に乗り遅れていた個人投資家が、押し目買いのチャンスと見て大量の買いを入れたようである。それまでの最高は約30年前の株価の大暴落「ブラックマンデー」があった1987年10月第3週の6504億円だった。当時も日本の個人投資家は世界的な株高の流れに乗り遅れていたから、暴落がチャンスと見て果敢に買い出動した。あの時の株式市場はバブル膨張の六合目あたりに相当していたから、中期投資(半年から1年ほど)のスタンスの投資家は押し目買いが見事に当たったことになる。翻って現在はどうか。すでにNYダウは高値からの下げ幅(3256ドル)の半値戻...
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「適温相場」の崩壊で調整局面入り PART4

米国株が反発基調に転じたのとは裏腹に、日本株は下値模索の動きとなっている。今日も朝方は反発で始まったが、昨日と同じで朝方の高値から一時400円以上も急落した。1時過ぎには2万1000円の大台割れとなり、2万950円まで下落する場面があった。この2万1000円割れにより、「売り仕掛けをしている投機筋の目標は達成された」との見方から、日経平均は底値に到達したとの観測も出ているが、まだ予断は許さない感じだ。確かに日経平均のPERは12倍台に入って、安倍政権下では最も割安なレベルに突入した。しかし、ドル円相場が昨年の安値をあっさり割り込んで一時106円台に入ったことで、来期の増益シナリオが崩れる恐れが出てきた。これが日本株には大きな打撃になる可能性がある。今日2月14日は東証ルールでの決算発表最終日である。決算発表が終わるまで身動きがとれない国内機関投資家が多いこともあり、売りを得意とする欧州系のCTA(商品投資顧問)などが、今日が最後とばかりに売り攻勢をかけた可能性も否定できない。今日は「円買い・日本株売り」の逆アベ・トレードが急増したのは間違いなく、これが日本株独歩安の元凶になったと見るべ...
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「適温相場」の崩壊で調整局面入り PART3

きのうのNYダウは1032ドル(4.1%)安の2万3860ドルと再び急落した。ただ、6日につけたザラ場安値2万3778ドルを割り込まなかったことや、VIX指数(恐怖指数)も20台から30台へと上昇したに過ぎず、前回ダウ急落時の50.30には遠く及ばなかった。このため、前回のように投資家がパニック売りに走るということもほとんどなかったようである。東京市場では日経平均が一時770円ほど急落する場面があったが、6日の安値2万1078円を40円ほど上回ったレベルで下げ止まったため、こちらも不安心理の過度な増幅は抑えられた格好だ。VIXショックの元凶となった「リスク・パリティ(均衡)戦略」をとるファンド勢の世界的な投売りも峠を越えたようである。きのうは、米国債の増発懸念から再び長期金利が大きく上昇し、それが再びリスク・パリティ戦略をとるファンド勢の売りを膨らませた面があるが、彼らの資産配分の調整は劇的に進んだと見られている。野村の子会社が発行した上場投資証券のVIXベア(正式名は「VIXインバースETN」コード番号2049)は、VIX指数が1日で100%以上も急騰したため、7日にはなんと前週末比...
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「適温相場」の崩壊で調整局面入り PART2

日経平均は今日、35円高とかろうじて反発したが、寄り後の高値2万2353円からは700円以上も急落した。時間外取引で米国株が大きく下げ、NYダウの先物が300ドル以上急落したのが響いた格好だ。しかしながら、今日がSQ2日前の「急落の急所」であることが、それよりも影響したのではないかと私は見ている。一昨日のブログでは「世界の機関投資家が運用資産に占める株式比率の引き下げが峠を越すのは今週から来週にかけてかと思われる」と書いた。「急落後の反動高を含めてしばらくは大荒れの展開になる」とも予想したが、「世界の機関投資家の株式比率の変更」が今回の世界的急落の最大の原因であることは確かで、それが一巡しないと株式市場は落ち着かないだろう。「世界の機関投資家の株式比率の変更」は2通りの意味がある。今回の急落の引き金を引いた主役は、「リスク・パリティ(均衡)戦略」を採用している年金などである。彼らが運用資産に占める債券や株式、不動産投信、外貨建て資産などのリスクを均衡させるために、変動率=リスク(=VIX指数など)が急上昇した株式を先物を使って機械的に投げ売りしたのが急落の元凶と言っていい。リスク・パリ...
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「適温相場」の崩壊で調整局面入り

欧州中央銀行の量的緩和策(QE)終了観測をきっかけに、世界同時株安の様相となってきた。とりわけ先週末に米長期金利が4年ぶりに2.8%台に急上昇したことが問題視されている。これにより、低金利・好景気・株高が共存する「適温相場」が崩壊の危機に直面したと言っていいだろう。世界の機関投資家は、この劇的な環境変化に応じて投資戦略の変更を迫られている。具体的にはまず、欧州と米国の機関投資家が運用資産に占める株式比率の引き下げに動くと思われる。もちろん、彼らは日本株の比率も見直すはずだ。この観点から市場を見渡すと、先物による株式運用比率の引き下げが峠を越すのは今週から来週にかけてかと思われる。今週末は日本のオプションSQが控えているので、急落後の反動高を含めてしばらくは大荒れの展開になると予想される。
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制度改正で新局面に突入した日本株 PART10

今週はじめに欧州中央銀行の幹部が今年中の量的緩和政策の終了を匂わせたことで、世界的に長期金利が急上昇し、世界同時株安をもたらした。米国では10年債の利回りが3年9ヶ月ぶりに2.7%台に急上昇。きのうは2.8%弱まで上昇した。これをもって低金利・好景気・株高が共存する「適温相場」が終わったとの見方が一気に増えた感じである。久々に起こった米国発の世界同時株安や、コインチェックの巨額資金流出事件をきっかけに、日本の株式市場はすっかり弱気ムードが蔓延してしまった。通常であれば、東証一部の主力株がダメなら、消去法で東証マザーズなど新興市場に物色の矛先が向かうものだが、今回ばかりはそうなっていない。以前も書いたように、仮想通貨の投資家と、新興市場株の投資家は重複しているケースが多いと言われているからだ。すでに、東証一部市場は年初からの上昇分(日経平均で約6%)をほとんど吐き出した格好だが、新興市場はまだどうにか高値圏をキープしている。日経ジャスダック平均と東証二部指数の高値からの下落率は1%前後にとどまり、比較的大きな下げになった東証マザーズ指数も3%程度の下げで踏ん張っている。しかしながら、ビッ...
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本日は諸事情によりまして、ブログのUPを休載させていただきますよろしくお願いいたします